リフォーム減税と補助金を理解しておく!失敗しないリフォームの流れ①

近い将来、念願のリフォーム工事が実現しそうだ…。

そんな場合、やるべき事は沢山あるが、真っ先に行なうべき事のひとつがリフォーム工事の資金計画といえるだろう。

そもそもリフォーム工事内容やリフォーム業者選び、そういった決定事項の大部分は予算ありきで決まってくるのである。

言いかえれば資金計画が明確になっていなければ工事範囲や工事内容も具体的になってこないのだ…そんな状態でリフォーム工事を開始したところで納得のゆく工事など不可能。

結局のところ、具体的な予算や資金計画が決まらない間はリフォーム業者選びも開始できないということだ。

というわけで、何をさておいてもリフォーム工事の資金計画を最優先で進めてもらいたい。資金計画が進むにつれて工事範囲や工事内容も自然とみえてくるものだ。

リフォーム全体でも最重要項目といえる資金計画…時間をかけてじっくりと進めてもらいたい。

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リフォーム成功のカギは、なるべく多くの業者の中からリフォーム内容に合った会社を見つけること。そして予算内で工事を完了させるためにも業者比較サイトなどで相場や適正価格を調べておくのも忘れずに!
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リフォーム資金の借入れは徹底的にシミュレーションを行なう


フォーム全体の規模やグレード等に大きく影響するのが、何を隠そうリフォームの資金計画である。

まずはリフォームに費やすことのできる資金を具体的に計算してみよう。

数年間からリフォーム資金として着実に積み立ててきた方は、現金でリフォーム資金を用意できるかもしれないが、大部分はローンや何らかの資金繰りが必要かもしれない。

いくら充分な資金が調達できて、立派なリフォーム工事か完了したところで、リフォーム資金の返済に追われるような生活に陥ってしまえば、トータルで考えてリフォーム工事は失敗である。

言うまでもないが、無理のない返済計画で可能な範囲で借入れてリフォームに充ててもらいたい。借入の際は普通の場合は何らかのシミュレーションを用意しているはずだ。

そういったサービスを利用し、徹底的に試算してからリフォーム資金を調達しておきたい。

リフォーム減税や補助金、使える制度は徹底的に活用する

ところでリフォームの資金計画において、忘れてはいけないのが「リフォーム減税」や「リフォームに関する補助金」だ。

この部分を上手に活用できればリフォーム費用の大幅な節約となる…ぜひとも利用してもらいたい。

まずリフォーム減税とよばれる制度について。

平成21年から導入されたリフォーム減税は、大きく分けて「耐震リフォーム」、「バリアフリーリフォーム」「省エネリフォーム」の三本柱から構成されている。

上記のリフォーム内容の中で一定の条件を満たせば「所得税控除」や「固定資産税の減税」を受けることが可能という制度が一般的なリフォーム減税である。

具体的な所得税の控除に関していえば、控除対象限度額という上限はあるものの、工事費用の10%が所得税から減税される。

またそれ以外にも、一定の必要書類を揃えて申告することで、1年間に限り固定資産税が1/2に減額される他、バリアフリー工事や省エネ工事によって年末ローン残高の2または1%が5年間にわたって控除されるといった制度も用意されている。

明らかにリフォーム目的は違う場合はどうにもならないだろうが、リフォーム工事の展開しだいでは上記の減税対象に微妙に当てはまる工事もでてくるはずだ。

利用できる制度は徹底的に利用して、少しでも自己負担額を減らしてお得にリフォーム工事を行なっておきたいものだ。

リフォーム工事内容控除限度額
耐震リフォーム・省エネリフォーム25万円
バリアフリー・リフォーム20万円

リフォームで利用したい補助金の種類と金額

上述したリフォーム減税とともに、資金計画の際には一通りチェックしてもらいたい部分といえば、リフォームに関する補助金かもしれない。

ここ数年でも様々なリフォーム支援に関する補助金制度が充実してきたし、現在の住宅事情を考える限り、今後もリフォーム支援の補助金制度は増える傾向にある…というのが 当ブログの見解だ。

リフォーム補助金には国が支援する補助金以外にも各地方公共団体が用意している補助金制度と様々な制度があるので、まずはお住まいの地域(リフォーム物件の所在地)の役所で具体的な補助金を調べてみるのが間違いない。

有名な補助金でいえば、太陽光システムLED照明の設置工事、他にも断熱改修関連の工事でも補助金を活用できるケースも多い。まずはリフォーム内容を明確にして補助金が適用できるか相談してみよう。

もちろんリフォーム減税と同様、耐震リフォームも基本的には補助金が利用できる場合が多い。耐震補強がからむリフォームを行なう予定のユーザーさんはぜひとも事前に確認しておきたい。

リフォームの資金計画で失敗しないポイントとは?

リフォーム工事全体の中でも重要な部分といえる資金計画や予算の決定。

この部分を疎かにしたままリフォーム工事を進めてしまえば間違いなく何らかのしわ寄せがくるはずだ。

そこでリフォーム業界の人間である 当ブログからのアドバイスをさせていただけるならば、実際にリフォームに費やすことのできる予算の20%程度をプールしておくことだ。

言いかえれば、リフォーム業者に支払う総リフォーム工事費用は実際の予算の80%程度に留めておく…という事である。

そもそもリフォーム工事の多くは工事を進める中で何らかの追加工事が発生するものだ。とくに壁や床、天井で隠れた部分に手を加えることは、予想外の工事が発生する可能性が高い。

そういったシチュエーションに備えて、万一の保険として予算の2割り程度はをプールしておきたいものだ。

またリフォーム工事が完了することで、新たな家具や設備が必要となってくるケースも多い。あっちに手すりを付けたのだからこっちにも必要だ…といった場合や、床材を張り替えた場合は何らかのマットやカーペットが欲しくなるケースもある。

リフォームによって最低限の必要な家具なんかもあるものだ。そんな場合に備えて多少の予算を残しておけば安心である。

もちろんリフォーム工事が万事うまく進み、80%の予算で完了できた場合は次回のリフォーム工事資金として貯蓄してけば良いことだ。

逆に最初から無理目の予算で資金計画を進めてしまうと、追加工事にも対応できずに次回の工事で…といった感じで無駄に工事費用が発生することにつながる。

とくに壁や床、天井等の普段では確認できない部分の不具合を解消するための追加工事に関しては、開けたタイミングでついでに工事した方が改めて工事するよりも何倍も安くできる…という事を覚えておいたもらいたい。

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